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私はフルタイムで勤務する看護師ですが、夫も子供もいますので、共働き看護師ということになります。職場でも共働きの看護師は多く、いつも夫が家事を手伝ってくれないとか、子供の面倒をみてくれないという愚痴合戦になってしまいます。
共働き家庭は昔からありましたが、最近では景気低迷が長かったせいか、少子化対策の政府の法制化によるものか、増加傾向にあるようです。昔の共働きと違うところは、昔は遠慮していた共働き夫婦の親の支援を今では積極的に受ける傾向にあるということです。でも、親と同居する考えはなく、近くに住んで支援をしてもらいたいという意向が見え隠れします。さらに、共働きしている夫婦の生活費の負担方法について、妻と夫の考えが違うこともわかってきました。
夫婦ともに働いているという「共働き」は以前からあります。1980年代にアメリカからDINKsというスタイルが持ち込まれましたが、最近ではDEWKsというスタイルが増加しています。DINKsとは、子供を持たない夫婦が共働きをすることで、DEWKsとは、子供のいる夫婦が共働きをすることです。DEWKsが増えてきた背景には、2005年出生率が史上最低の1.25となったのが原因と思われます。これを契機に、少子化対策として、国が関係法令を強化して、その改善に本腰を入れ始めたのです。共働き家族は増加中の続きを見る
共働き夫婦が親の支援を受けることに対する意識は、昔と今では変わってきています。20年ほど前のデータでは、親が近くに住んでいる共働き夫婦の3割強と、親が遠くに住んでいる共働き夫婦の5割弱が親に頼るべきではないと考えていました。現在では、妻の親か夫の親かによって多少差があるとはいえ、親に頼るべきではないと考えている夫婦は、親が近くに住んでる場合は2割前後、親が遠くに住んでいる場合は3割前後に減っています。親の支援に対する意識調査の続きを見る
共働き夫婦は二人とも収入があるので、家庭としては経済的な安定感がありますが、家庭内の配分の問題となると人それぞれの考えがあるようです。生活費を夫婦で折半にすべきかという質問に対し、折半にすべきは38.5％、折半にすべきではないは61.5％という調査結果があります。生活費を折半にすべきという考えは女性より男性に多く、その理由も家庭に対して経済的に平等にすることで、金銭に係わる問題で喧嘩の種を作らないようにしようというものです。共働き夫婦のお財布事情の続きを見る
