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私はフルタイムで勤務する看護師ですが、夫も子供もいますので、共働き看護師ということになります。職場でも共働きの看護師は多く、いつも夫が家事を手伝ってくれないとか、子供の面倒をみてくれないという愚痴合戦になってしまいます。
共働き夫婦にとって一番大変なのは育児ですよね。ある程度の年齢になるまでは、保育園などの施設を利用するにしても必ず誰かが面倒をみる必要がありますし。最近でこそ育児休暇制度が法制化されて、大企業から徐々に浸透しつつありますが、共働き夫婦の妻に負担が多くかかっているのが現状です。それを支援してくれるのが、夫婦の両親という構図があります。
共働き夫婦が親の支援を受けることに対する意識は昔と今では変わってきています。20年ほど前のデータでは、親が近くに住んでいる共働き夫婦の3割強、親が遠くに住んでいる共働き夫婦の5割弱が親に頼るべきではないと考えていました。現在では、妻の親か夫の親かによって多少差があるとはいえ、親に頼るべきではないと考えている夫婦は、親が近くに住んでる場合は2割前後、親が遠くに住んでいる場合は3割前後に減っています。
共働き夫婦の数自体が20年前と今とでは差があるかもしれませんが、あきらかに共働きが増えている今のほうが親に頼ってもかまわない、むしろ積極的に支援をしてもらっているようです。
基本的には自分たち夫婦でやるけれど、時間の決まっている子供の保育園の送迎や突然の残業時や子供の発熱などの緊急時には親に手伝ってもらうというスタンスの人が6～7割という大きな割合になっています。今は少子化だったり、高齢でも元気な親が多いということもあり、昔より頼りやすくなっているのも事実ですしね。
親といっしょに住むことができれば支援も受けやすいですが、同居をしたいと考えている夫婦は減っています。
ある調査によると、ここ25年の間、親と同居したいと答えた夫婦は1996年の7.9％がピークで2013年には5.9％に落ち込んでいます。それとは別に増加しているのが、親と別居して生活をするけれど、近くに住みたいという夫婦が、1988年の36.9％から2013年には52.7％になっています。特に、妻の親の近くに住んで、日常的に子供の面倒を見てもらうという夫婦が4割を超えているというデータもあります。
核家族化が普通になり、いまは独居世帯も増えているという調査もありますが、親の近くに住む共働き夫婦という形態が進んでいくと、ネットワーク家族ともいうべき、あらたな家族のつながりが定着しつつあるのかもしれません。
しかし、逆の見方をすると、親の支援を受けることができない夫婦もまだまだたくさんいるということですから、社会インフラの充実が待たれるところです。
